データトリブンとは、データの収集と分析をベースに意思決定をおこなう手法や考え方です。データドリブンな組織を編成し、データドリブン経営を目指すためには大手の成功事例から学ぶべきでしょう。本記事は、データドリブンな組織を成功させた企業の事例をもとに組織作りへのロードマップなどを紹介します。
データドリブンな組織とは？
「データドリブンな組織」を作るためには、まずデータドリブンについて知る必要があります。その概要から確認しましょう。
データドリブンとは
データドリブン（Data Driven）とは、ビジネスにおける意思決定をデータをベースにおこなうことです。ビジネスモデルの変化も視野に入れながら、データから導き出された傾向、法則性により経営戦略の立案などの判断、意思決定をおこないます。自社のデータを有効活用し、属人的な意思決定から脱却する動きは活発化しています。そのなかでも最近は「データドリブン経営」や「データドリブンマーケティング」などが注目されています。
データドリブンな組織とは
データドリブンな組織とは「企業全体がデータドリブンに取り組み業務改善を果たしている組織」と定義できるでしょう。単体の部署だけが推進するのではなく、経営層をはじめとした企業全体という部分がポイントです。
具体的には
- 部門を越えた形での社内データ一元管理
- 市場動向など社外の最新データを収集し社内データと合わせて管理
- データの専門家と分析ツールの確保による分析体制の構築
- 分析結果を経営方針に反映させるための風土・意識づくり
などがあげられます。ツールを導入して終わり、社内のデジタル化をして終わり、というものではないのです。
データドリブンな組織のメリットは、意思決定に要する時間を大幅に削減できること、市場動向・消費者ニーズを満たした経営戦略の立案です。ビジネス上の競争力を保つためには、競合他社よりも迅速かつ正確にデータドリブンを実現していくことが欠かせません。
データドリブンな組織を成功させた企業事例3選
データドリブンな組織について、具体的な事例を挙げています。
三菱地所リアルエステートサービス株式会社
BtoB向け不動産サービスを展開する同社。2011年に営業部の組織変更を実施し、サービス提供の質やスピード向上のためCRM/SFAを導入。部署間連携のため、デジタル戦略部を立ち上げました。
営業部門は前述のCRM/SFAに加え、MAツールを導入。Salesforceの標準機能「Salesforce Einstein」を生かしたAI活用も視野に入れたデータ分析環境を構築しました。また分析結果の可視化にはBIツール「Tableau」を利用し、経営層や外部向けにデータを表現しています。
詳しくはこちらの記事をご覧ください。
市場・顧客志向の営業を実現し、お客様の戦略的パートナーへと飛躍する情報プラットフォームを完成
UPWARD株式会社
訪問営業支援クラウドサービス「UPWARD」の開発、販売をおこなう同社。CRMとメール配信による営業をおこなっていましたが、その二つの間で連携に手間がかかっていました。そこでSalesforce CRMからメールを配信することによりリアクションを可視化しました。さらにWebでのマーケティングを加えるためMAツール「Pardot」を導入。「スコアリング」「メールマーケティング」「フック後のアプローチ」で見込み顧客を獲得し、購買に向けた次のステップへとつながる仕組みを構築しました。結果、部門をまたがって効果を上げるデータドリブンな組織作りに成功しています。
株式会社ウィルゲート
渋谷に本社を置くコンサルティング事業やメディア事業を展開する同社。「社員の一人ひとりが正しいことに正しく時間を使う文化を創り出す仕組み」に取り組みました。まず現状の正確な把握のため、日々の活動をデータとしてシステムに登録し可視化しようと考えました。そこで導入したのが「Tableau」です。
マーケティングチーム内にデータ戦略チームを立ち上げ、経営部門の管理者と現場の若い担当者がダッシュボード構築に携わりました。これにより現場に近い層にまでがデータの重要性の理解する文化が醸成されました。データドリブンな組織作りにはツールと社内理解の両方が必要となりますが、その両方を効果的に手に入れた例と言えます。
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Tableauを見れば数字がわかります。業務の動きを手に取るように把握できるので、予測を立てやすくなりました
データドリブンな組織を作るためのロードマップ
データドリブンな組織の形成は一朝一夕にできるものではありません。ロードマップを作り段階的に取り組む必要があります。
経営層の意思決定と組織全体への落とし込み
部署間の連携は経営層が想定するより難しいことが多いようです。どの部署のどのデータを収集するのか？誰が分析するのか？分析結果をどのように共有するのか？など事前に決めておくべきタスクは膨大です。
データドリブンな組織を作るためには、経営層が率先して意思決定をおこない模範を示すことが必要です。社員の通常業務に支障をきたさぬよう、スムーズな連携を目指しましょう。
優秀な人材の確保
本来データ収集や可視化、分析などはデータアナリストなどの専門職の分野でした。データを読み解くための統計学の知識だけでなく、ビジネスへの深い造詣が必要なポジションです。昨今はデータドリブンツールの導入により専門職ではなくともデータを取り扱えるようになってきていますが、それではデータ分析に対する知識を持った優秀な人材を採用するに越したことはないでしょう。
支援ツールの有効活用
データドリブンな組織を作るには、データドリブン支援するツールの導入が効率的です。データドリブンツールにはさまざまなツールがありますがここではSalesforceのツールをご紹介します。
- どのようなデータでも組み合わせが可能な分析プラットフォーム / Tableau
- 完全にカスタマイズ可能なCRMで営業力を高め迅速化 / Sales Cloud
- BtoBに特化したマーケティングオートメーション / Pardot
- 世界No.1のCRMでマーケティングを強化 / Marketing Cloud
Salesforceでは上記のツールがデータドリブンな組織作りを支援しています。
専門部署の設置
あらゆる部門から必要なデータを集めるためには、専門部署の設置がベストです。組織をまたいでメンバーを集める方法もありますが、連携に苦労することが多いようです。企業全体でデータドリブンな組織となることが最終的な完成系なのです。
まとめ
データドリブン経営は今や一般的な手法です。
しかし新たに組織を編成する場合に失敗に終わるケースも多いのです。経営層は部署任せにせず、先陣を切ってデータドリブンに取り組む意識が重要です。社内のアナログ業務をデジタル化して満足していてはデータドリブンは定着しません。デジタル化とデータドリブンは異なります。これからの新時代を生き抜くためにも、企業は今こそきちんとデータドリブンは組織を編成し、データドリブン経営を目指しましょう。
