「なんとなく」で考えない、クラウド検討時にすべき3つのこと

昨今のIT業界では多種多様なクラウドサービスが存在し、IaaSなどインフラ仮想化からPaaSなどのシステム開発基盤、各種領域に特化したSaaSなど様々なものが提供されています。

何か新しいITシステムの導入や開発を行う際にはクラウドサービスでの構築を前提とする「クラウドファースト」という考え方も浸透しつつあり、もはや利用するか否かではなく、「何をどう利用すれば良いか」を考えるべき状況にあります。

そこで今回は、ITシステム部門やSIパートナーのコンサルタントやアーキテクトなど、企業にクラウドサービスの導入を主導する方々にとって重要な３つの検討事項・プラクティスをご紹介します。

１．バックログ(積み残し作業、戦略的プログラムなど)を明確にする

新しいITシステムの開発及び導入の理由は企業によって様々ですが、状況を整理せずに「なんとなく」で導入を進めては、いかにクラウドが多くの可能性を持っているとしても問題を解決できません。まずはクラウドの導入によって何を変えようとしているのか、どのような課題を解決したいのかを明確にする必要があります。

そこで現場からの要望や開発中システムといった「積み残し作業」や、「今後の戦略的プログラム」、「達成目標」など、現在抱える課題をバックログとして書き出してみましょう。またその際に課題ごとの優先度も一緒に定義しておきます。

これは一見単純な作業のようですが、プロジェクトにおいて何が重要なのかを明確にする上で非常に有効です。例えばインフラコストの削減やビジネスプロセスの統合、ビジネス上の変更への対応力向上、現行システムの保守期限など、課題とその深刻度が分かれば、アーキテクチャの選定において何を優先すれば良いかが見えてきます。

２．社内の運用目標と技術への習熟度を把握する

IT部門の役割はクラウドの台頭によって徐々に変化してきています。

実際クラウドをうまく活用出来ている企業では、IT部門は旧来のインフラやミドルウェアの保守といった作業から開放された人材が、新しいサービスの構築や変更要望の素早い実現、といったより企業活動の生産性に寄与する領域で活躍しているケースが多くあります。

またSalesforceが年3回のバージョンアップを行うように、多くのクラウドサービスでは常にトレンドを取り入れて機能を追加し続けています。IT部門がこの進化をうまく扱う事で、より大きな価値を少ない時間でユーザー部門に提供できるようになります。

このようなクラウドを活用した運用では、プロジェクトで想定している運用モデルに加え、情報システム部門や戦略的SIパートナーの技術への習熟度によって大きく影響を受けます。プロジェクトチームがどれだけ運用モデルの整備と機能の変更・追加やトレーニング等の素早い展開が行えるかを、プロジェクト開始時から考慮しておきましょう。

特に日本固有のビジネスモデルの様に、システム設計や運用の主体が社内IT部門ではなくSIパートナーである場合は、契約上の課題などのボトルネックが存在するかなどにも注意が必要です。場合によってはCoE(※Center of Excellence : 部門を横断した専門部隊)などを設置し、運用モデル構築やIT戦略の立案に専任するといったアイデアもあります。

Salesforceの場合CoEのサイクルが数年に及ぶケースも少なくなく、作って終わりではない継続的な運用モデルが、継続的な進化をもたらします。

３．クラウドプロバイダーの主張と将来性を吟味する

クラウドプロバイダー各社は製品の適用において幅広いシーンを想定した提案をしていますが、導入にあたっては自社の状況やプロジェクトの優先度と照らし合わせて吟味する必要があります。どの業務やサービスにはどのクラウドがマッチしているか、自社の既存のシステムの有効活用等、様々な観点で考慮しながら、最適解を探し出します。

また前出の通り、クラウドの利点を最大限活用する企業はクラウドサービスの進化を自社のITのパワーに変えながら運用を行っていくため、クラウドプロバイダーの将来性や今後の展望を見据える事も大事です。クラウドプロバイダー自体の技術力やパフォーマンスに加え、技術的及び社会的信頼性、継続性、革新性なども考慮しておくべきでしょう。